ものを贈る寄付について
きっと、金銭的な支援ではなく、ものを寄付したいと考えている方も少なくないと思います。
ただ、どんなものを寄付できるのか、また何を贈れば支援先の方に喜ばれるのかわからず、困っている方も多いのではないでしょうか？
寄付できるものは多種多様。
衣類や日用品類、メディカル用品はもちろんのこと、書き損じの年賀状や切手なども寄付できます。
基本的には、ひどく汚れていたり、破損していたりしない限り、ほぼ全てのものを寄付できると言っても過言ではないでしょう。
ただ、ものを寄付する際は、気を付けなければいけないことがあります。
それが、ものを寄付することで受け手が不快にならないかどうかという点。
当然ながら、受け手のことを考えてものを寄付しない限り、決して喜ばれることはありません。
そこで、今回は寄付によって贈れるものとは何なのか、作成したリストをもとにわかりやすく紹介。
それだけでなく、物品を贈る際に注意すべき点や、具体的にものを寄付する方法も紹介します。
さらに、ものを寄付することによって受けられる税金の控除についても解説。
税金の控除が適用されるのは、金銭を寄付した場合だけではありません。
ものを贈ることでも控除を受けられる可能性があるので、あなたにメリットのある寄付にするためにも、ぜひ参考にしてみてください！
どんなものを寄付できる？
ここでは、寄付によって贈れるもの・贈れないものをリスト形式で一挙に紹介します。
| カテゴリー | アイテム名 |
|---|---|
| 書き損じの年賀状や切手 |
|
| 衣類 |
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| 日用品 |
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| メディカル用品 |
|
| OA機器 |
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| インテリア |
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| ベビー用品 |
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| おもちゃ |
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| スポーツ用品 |
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| 楽器 |
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| 文房具 |
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| 学用品 |
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| 履物・靴 |
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| キッチン雑貨 |
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| コスメ |
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| アクセサリー |
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| 食料品 |
|
| 介護用品 |
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もちろん、寄付として贈れるものは、上記のリスト以外にもたくさんあります。
基本的には、未使用であれば、ほとんどのものを寄付できると認識しておいて問題ありません。
ただ、以下に当てはまるものは寄付できないので覚えておきましょう。
- カレンダー
- 生き物
- 洗濯機や冷蔵庫などの大きな家電
- ビニール傘
- スプレー缶類
- 名前入りの制服や作業着など
これらは、あくまでも一例です。
寄付先によっては、他にも寄付できないものがあるかもしれないので、事前に確認しておくことをおすすめします。
方法は非常に簡単！
ものを寄付する方法は、全く難しくありません。
以下の手順通りに行えば、問題なく寄付できることでしょう。
- 寄付するものを箱に詰めてしっかりと封をする
- 箱に貼る送り状を用意する
- 集荷依頼を行う or 近くのコンビニ・郵便局の宅配受付窓口に持ち込む
まずは、寄付先に贈るものを箱に詰めましょう。
特に決まりはありませんが、段ボールに詰めることをおすすめします。
続いてのステップは、箱に貼る送り状を用意するというもの。
この送り状に記載する「品名」には注意が必要です。
例えば、ランドセルを寄付するとします。
この場合、送り状の品名には「寄付品」や「不用品」ではなく、ランドセルと記載するようにしてください。
運送会社の方が送り状を見ただけで箱の中身を認識できるよう、具体的に品名を記載する必要があります。
後は、送り状を貼り付けた段ボールを運送会社の方に渡すだけ。
このように、行うべきことはたった3ステップだけなので、ものを寄付する方法は非常に簡単です。
ちなみに、ものを寄付する際、その送料は寄付者自身が負担することになります。
寄付するものや送り先によっては、予想以上の送料が掛かることもあるので、しっかりと前もって確認しておくようにしましょう。
気を付けるべき注意点について
上述した通り、寄付できるものは非常に多岐にわたります。
状態が良ければ、どんなものでも寄付できると言っても良いでしょう。
ただ、色々なものを寄付できるからと言って、何でも贈れば良いという訳ではありません。
ものによる寄付を行うに当たり、最も気を付けるべきことは「相手のことを考えて必要なものを贈る」こと。
自身が要らなくなったものを手当たり次第に寄付したとしても、相手の方に喜ばれることはないと思います。
例えば、冬に起きた震災の被災者に夏用の服を贈ったとします。
この場合、被災者の方が喜ぶことは決してないでしょう。
もしかすると、被災者の方に悲しい思いや不快な思いをさせてしまうかもしれません。
「大変な時、自分だったら何を貰うと嬉しいかな？」と相手のことを考え、ものを寄付することが何よりも大切。
逆の立場になって考えることを徹底して、寄付するものを選ぶようにしてください。
受けられる控除は2種類
寄付を行うことによって適用される税制の優遇処置。
税金の控除が受けられるのは、金銭を寄付した場合に限りません。
ものによる寄付を行った際も、税金の控除が適用される可能性があります。
仮に、ものを寄付したとすると、「寄付金控除」・「税額控除」のどちらかが適用されます。
どちらも、所得税に対する控除が受けられるというもの。
国や地方公共団体、認定NPO法人などに対して2,000円以上の寄付を行うことが条件です。
では、ものによる寄付を行った場合、どういった方法で価値を判断するかと言うと、「時価」で決めることがほとんど。
時価で2,000円以上の価値があるものを寄付することにより、税金の控除が受けられるという訳です。
ちなみに、ものの価値の金額換算は、税務署が行います。
寄付したものによって控除が受けられるかは異なるので、税務署に問い合わせてみることをおすすめします。